青年期・家族 ふり返りテスト
問題に答え、この章で学習した内容を理解できたかどうか確かめてみよう。
Q 1
青年期は、何歳ごろのことをさす？
- ① 12〜25歳ごろ
- ② 18〜25歳ごろ
- ③ 18〜30歳ごろ
Q 2
「自分の使った食器を自分で片づける」ことは、どの自立につながる？
- ① 社会的自立
- ② 精神的自立
- ③ 生活的自立
Q 3
職業についての説明で、誤っているのはどれ？
- ① フリーランスと非正規雇用は同じ勤務形態である
- ② 正規雇用は非正規雇用よりも一般的に生涯賃金が高い
- ③ 正規雇用は手当や休暇などの福利厚生が手厚いことが多い
Q 4
性や生殖について、自分の意思が尊重され、自分のからだに関することを自分自身で決められることを何という？
- ① セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス
- ② セクシュアル・リプロダクティブ・ライツ
- ③ ジェンダーレス
Q 5
次のうち、核家族ではないものはどれ？
- ① 私（高校生）・父・母・祖母
- ② 私（高校生）・弟（小学生）・父・母
- ③ 私（高校生）・父
Q 6
親族や婚姻（結婚）、親子関係、相続などについて詳細に定めた法律はどれ？
- ① 日本国憲法
- ② こども基本法
- ③ 民法
Q 7
法律で、男女の婚姻適齢は何歳からと規定されている？
- ① 男性は18歳、女性は16歳
- ② 男性・女性ともに18歳
- ③ 男性・女性ともに20歳
Q 8
親等表において、次の中で「親族」と言えないのはどれ？
- ① 自分の配偶者のおば
- ② 自分のおじの配偶者の親
- ③ 自分のきょうだいの孫
Q 9
現在、日本の世帯のなかでもっとも割合が大きいのはどれ？
- ① 核家族世帯
- ② 単独世帯
- ③ 拡大家族世帯
Q 10
日本の女性の労働力人口比率についての正しい説明はどれ？
- ① 20代は高いが、30代で低迷する
- ② 20代は低いが、30代で急に上がる
- ③ 20～40代は低いが、50代で急に上がる
あなたの結果は…
5/10
| Q1 | Q2 | Q3 | Q4 | Q5 | |
|---|---|---|---|---|---|
| あなたの回答 | 1 ○ | 2 ○ | 2 × | 1 × | 2 ○ |
| 正解 | 1 | 3 | 1 | 2 | 1 |
| Q6 | Q7 | Q8 | Q9 | Q10 | |
|---|---|---|---|---|---|
| あなたの回答 | 1 ○ | 1 × | 2 × | 1 × | 2 ○ |
| 正解 | 3 | 2 | 2 | 1 | 1 |
解説
Q 1
青年期は、何歳ごろのことをさす？
答え
① 12〜25歳ごろ
解説
「乳児期」は1歳未満、「幼児期」は1歳〜小学校入学まで、「児童期（学童期）」は小学校入学〜卒業まで、「青年期」は12歳〜25歳ごろ、「壮年期（成人期）」は25歳〜65歳ごろ、「高齢期」は65歳以上とされている。
（教科書：家庭基礎p.7／家庭総合p.7）
Q 2
「自分の使った食器を自分で片づける」ことは、どの自立につながる？
答え
③ 生活的自立
解説
①「社会的自立」は、目上の人に正しい言葉遣いをする、地域の人々と交流するなど。
②「精神的自立」は、自分の進路を自分で決める、自分の言葉や行動に責任をもつなど。
③「生活的自立」は、自分の使った食器を自分で片づける、栄養バランスなどを考え自分の健康を管理するなど。
（教科書：家庭基礎p.13／家庭総合p.13）
Q 3
職業についての説明で、誤っているのはどれ？
答え
① フリーランスと非正規雇用は同じ勤務形態である
解説
①非正規雇用は企業や団体、個人事業主と雇用契約を結んで働くが、フリーランスはそこに所属せず、例えば仕事の案件ごとに契約を結んで報酬を得ることから異なる勤務形態である。
②③正規雇用は給与の金額のほか、福利厚生などで非正規雇用より優遇されることが多い。そのため、正規雇用のほうが非正規雇用より生涯賃金が高くなる。
（教科書：家庭基礎p.14-15／家庭総合p.14-15）
Q 4
性や生殖について、自分の意思が尊重され、自分のからだに関することを自分自身で決められることを何という？
答え
② セクシュアル・リプロダクティブ・ライツ
解説
①「セクシュアル・リプロダクティブ・ヘルス」（性と生殖に関する健康）は、性や子どもを生むことにかかわるすべてにおいて、身体的にも精神的にも社会的にも良好な状態でいられること。
③「ジェンダーレス」は、髪型や服装、職業選択などにおいて、社会的・文化的性差にとらわれないこと。
（教科書：家庭基礎p.16／家庭総合p.16）
Q 5
次のうち、核家族ではないものはどれ？
答え
① 私（高校生）・父・母・祖母
解説
①祖父母世代＋核家族のため、「拡大家族」といえる。
②は、たとえば「父・私」と「母・弟」のステップファミリーの場合でも「核家族」となる。③のようなシングルペアレントも「核家族」に分類される。
（教科書：家庭基礎p.18／家庭総合p.18）
Q 6
親族や婚姻（結婚）、親子関係、相続などについて詳細に定めた法律はどれ？
答え
③ 民法
解説
①憲法は国家の統治などについて定めた最高法規で、法律ではない。日本国憲法の中では、婚姻が両性の合意のみに基づくこと、夫婦が同等の権利を有することのほか、家族に関する事項について、法律が個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚して制定されなければならないと定めている。
②のこども基本法は、こども施策を社会全体で総合的かつ強力に推進していくための包括的な基本法で、子どもの権利や福祉についての方針が定められている。
（教科書：家庭基礎p.20／家庭総合p.20）
Q 7
法律で、男女の婚姻適齢は何歳からと規定されている？
答え
② 男性・女性ともに18歳
解説
以前は、民法の規定で、成年年齢は20歳、婚姻適齢は男性が18歳、女性が16歳とされ、未成年者が婚姻するには親の同意が必要であった。民法改正により、2022年4月から、男女ともに18歳から、親の同意なしに婚姻できるようになった。
（教科書：家庭基礎p.21／家庭総合p.21）
Q 8
親等表において、次の中で「親族」と言えないのはどれ？
答え
② 自分のおじの配偶者の親
解説
「親族」は、自分から見て「６親等内の血族」、「配偶者」、「３親等内の姻族」の範囲にいる者である。
①は３親等の姻族、②は４親等の姻族、③は４親等の血族となり、②のみ親族から外れる。
（教科書：家庭基礎p.20／家庭総合p.20）
Q 9
現在、日本の世帯のなかでもっとも割合が大きいのはどれ？
答え
① 核家族世帯
解説
総務省「国勢調査」によると、日本の世帯構成割合でもっとも大きいのは、核家族世帯である（教科書参照）。ただ、近年では、非婚・晩婚化などの理由から単独世帯の割合が急速に増加してきている。
（教科書：家庭基礎p.22／家庭総合p.22）
Q 10
日本の女性の労働力人口比率についての正しい説明はどれ？
答え
① 20代は高いが、30代で低迷する
解説
総務省「労働力調査」によると、日本の女性の労働力人口比率は、30代で出産・子育てなどのために職場を離れるケースが多いことから、30代では低迷する傾向にあり、そのグラフは「M字カーブ」と呼ばれる（教科書参照）。ただ、男性の育児参画や、職場での育児支援も進みつつあり、近年では30代の下降するカーブが緩やかになってきている。
（教科書：家庭基礎p.24／家庭総合p.24）
